一戸建て木造住宅の耐震診断について

耐震診断とは、来るべき地震に対して建物が安全かどうかを調査することです。
近年は、日本国内でも地震が続き、新耐震基準に適合する建物かどうかの関心が高まっています。

新耐震基準では、地震による建物の倒壊を防ぐだけではなく、建物内の人間の安全を確保することが基準になりました。

旧基準の震度５程度の地震に耐えうる住宅との規定から、新基準の『震度６強以上の地震で倒れない住宅』と変わりました。

新耐震基準が導入された1981年（昭和56年）以前に建てられた住宅であれば
建物の老朽化に加え、耐震が弱い可能性が非常に高く、震災等で倒壊した建物の大半は、この新耐震基準が導入される以前の建築物であることが確認されています。

今後30年以内に60～70%の確立で
南海トラフ大地震が来ると予測されています。
近年起きた地震被害で、死亡者の大半は家屋の倒壊等による
圧死でした。

そして倒壊した木造住宅の多くは昭和56年以前に建築された建物だったのです。

いずれ来るべき地震に備え、住まいがあなたを守れるよう、
いま、耐震診断をしておくべきだと当社は考えます。

なぜ、いま耐震が重要なのか

診断にかかるコスト

耐震診断には、診断費用が必要というデメリットがあげられますが、正確な耐震診断に基づき様々な耐震補強工法の中から最も効果の高い方法を選択が可能です。

診断にかかるコストは、耐震診断・耐震補強により資産価値が向上することで、十分利用価値があります。

耐震診断と似ているものに、住宅診断というものがあり、通常の耐震診断が耐震性の計算に特化しているのに対して、住宅診断では耐震性以外の項目も診断対象となり、中古住宅の購入判断のために利用されています。
また、ご自宅の場合はご自宅の点検にも利用されています。

当社では、建築物を知り尽くした一級建築士による診断を行っており、高い精度で耐震診断を致します。

木造軸組工法で、筋交いの位置を確認できる図面があれば、その図面を基に耐震診断を実施することが可能です。
木造壁式工法でも耐力壁の位置が分かる図面があれば同様に、耐震診断を行うことができます。
しかし、図面通りに施工されていない建物の場合、その限りではありません。
屋根裏の詳細調査をすると、筋交いの一部を確認できることがあるので、この方法を選択されるお客様もいらっしゃいます。
確認できる場所が一部分だけであるため、制度はあまり高くありません。